新着情報NEWS

新着情報

大分県建築士会で行われるイベントや研修会など新着情報をご紹介しております。

【定期講習】平成27年度第3期「建築士定期講習」受付開始のご案内

更新日:2015/6/1(月)

 平成27年度第3期「建築士定期講習」を下記の日程で実施します。

 受講申込受付を6月1日(月)より開始しましたので、受講予定の方は建築士会までお申込みください。
(窓口持参or郵送(簡易書留))

■実 施 日:平成27年10月 7日(水)
■会  場:大分県教育会館
■定  員:80名
■実施機関:(公財)建築技術教育普及センター
      (公社)大分県建築士会・(一社)大分県建築士事務所協会 ※共催
■会場コード:8E – 01

【受付期間】
 平成27年 6月 1日(月)〜 定員次第 

★申込の際の注意事項等詳細は、下記PDFをご覧ください。

PDFをご覧いただけます  ≫申込先・申込方法について

「良質な公共建築の整備を目指して −平成28年度新営予算単価と設計料算定−」説明会のご案内

更新日:2015/5/25(月)

一般社団法人公共建築協会より説明会のご案内がございました。
新鋭予算単価と設計料算定説明会が福岡にて開催されます。
参加をご検討の方は添付案内文書にてお申込ください。
よろしくお願いいたします。

主催:一般社団法人 公共建築協会

日時:平成27年6月24日(水)13:30〜16:30(受付12:30〜)

会場:福岡県自治会館 2階大会議室

定員:200名

お申込など詳細はPDFデータをご覧ください。

PDFをご覧いただけます  ≫「良質な公共建築の整備を目指して 」説明会案内文書

【募集】2015年度 第9回「建築九州賞(作品賞)」の募集案内について

更新日:2015/4/30(木)

日本建築学会九州支部では、九州地方における建築水準の発展に寄与し、学会と地域社会の交流を図ることを目的に、
日本建築家協会九州支部ならびに沖縄支部との共催で「建築九州賞(作品賞)」を2007 年度に創設しました。本年度も第
9 回の募集・選考を行い、九州地方の地域性に立脚してその建築文化や環境形成の向上に貢献した優秀な建築作品を顕
彰します。会員諸氏をはじめ、広く一般の建築関係者の積極的なご応募を期待します。
なお、今年度の九州建築作品発表会(第2 次選考会)は、日本建築学会九州支部福岡支所との共催で8 月29 日(土)
に西日本工業大学小倉キャンパス(北九州市小倉北区)において開催します。
詳細は、下記PDFをご覧ください。

PDFをご覧いただけます  ≫2015九州建築賞 募集要項

【募集】2015年度JIA環境建築賞の作品募集

更新日:2015/4/30(木)

日本建築大賞・日本建築家協会賞、新人賞、25年賞、環境建築賞のうち、年度の最初に募集となります環境建築賞について、このたび、JIAホームページ上にて募集要項を公開いたしました。
「JIA環境建築賞」は建築関係5団体が協力して2000年6月に制定いたしました「地球環境・建築憲章」が発足の契機となっております。2000年に第1回の表彰を行い、以後毎年実施を重ねて2015年度は第16回を迎える賞となります。

過去の受賞作品については以下をご参照ください。
http://www.jia.or.jp/member/award/environment/index.html

また、今年度の募集要項および関連書類は以下をご参照ください。
http://www.jia.or.jp/news/detail.html?id=585

(公社)日本建築家協会 募集要項ホームページ

【国土交通省・税制】中古住宅流通・リフォーム市場の拡大・活性化のための特例措置の創設・拡充について

更新日:2015/4/14(火)

標記について平成27年4月1日より買取再販に係る不動産取得税の軽減措置が施工されます。宅地建物取引業者が中古住宅を買取りし、住宅性能の一定の向上を図るための改修工事を行った後、住宅を再販売する場合、不動産取得税の特例措置を創設するものです。新築された年数に応じて課税標準(固定資産税評価額)から一定の金額を控除されます。
工事要件を満たしているかどうか証明書を提出することが必要になります(改修工事証明書)。建築士が改修工事証明書の証明主体者になる新規業務です。詳細は国土交通省ホームページをご覧ください。

国土交通省ホームページ

【講習会】「実務者のための工事監理ガイドラインの手引き」解説講習会のご案内

更新日:2015/4/10(金)

◎(公財)建築技術教育普及センターの主催により、下記講習会を開催します。

*主旨:「実務者のための工事監理ガイドラインの手引き」をテキストとして使用し、工事監理ガイドラインの内容を理解し適切な
    工事監理が実施されるよう、工事監理を受託している建築士事務所(建築士)や建築設計・施行管理業務にかかわる方々、
    また、工事監理を委託している皆様(建築士)を対象とした講習会を行います。

※ 本講習はDVDによる映像講習です。
  講義内容については、当センターにおいて平成26年5月〜7月に開催した講義内容と同一ですのでご留意ください。

*講習日・講習会会場:7都道府県で開催のため、詳細は下部PDF参照
*受講料:①テキスト代込で講習会を受講される方…7,560円(税込)
     ②テキスト持参で講習会を受講される方…3,780円(税込)
*講習締切日:各講習日の1週間前(但し、定員になり次第締切)
*講習会プログラム:PDF参照
*申込について:所定の用紙を使用し普及センターの該当支部へFAX

★満空状況などの最新情報は、(公財)建築技術教育普及センターのホームページをご覧ください。

(公財)建築技術教育普及センター ホームページ

PDFをご覧いただけます  ≫講習会詳細・申込書はコチラ

【セミナー】「木質構造物のための新技術セミナー」開催のご案内

更新日:2015/4/7(火)

★下記の日程にて、セミナーを開催します。
 是非、ご参加ください。

○名称:「木質構造物のための新技術セミナー」
○日時:平成27年 6月 6日(土)13:30〜15:30
○会場:ホルトホール2階 201会議室
○講師:南 宗和 氏(京都大学生存圏研究所研究員、㈱里仁舎代表、博士(農学)
   演題:「日本の森林と木造建築」
○定員:45名(定員になり次第締め切ります)
○CPD:2単位
○申込方法・申込先:
    所定の申込用紙に必要事項を記入のうえ、FAXまたはメールでお申込みください。
     FAX:097−532−6635 メール:info@oita-shikai.or.jp
・申込書は下部PDFをご覧ください。

PDFをご覧いただけます  ≫木質構造物のための新技術セミナー 案内&申込書

【大分県よりお知らせ】平成27年度地域材活用住宅建設促進事業について

更新日:2015/4/7(火)

■大分県よりお知らせ

 * 住宅建築に係る住宅用部材に、地域材の利用をお考えの工務店の方へ補助金を交付します。

詳しくは、下記大分県のホームページをご参照ください。

平成27年度地域材活用住宅建設促進事業のお知らせ(大分県ホームページ)

PDFをご覧いただけます  ≫案内パンフレット

【講習会】「改正建築基準法の解説講習会」開催のご案内

更新日:2015/4/3(金)

●下記の日程で講習会を開催します。
 2回目まで設けていますが、内容は同じものになります。
 ご都合の良い日を選択し、是非ご参加ください。

◇名称:「改正建築基準法の解説講習会」
◇日時:【1回目】平成27年 5月13日(水)13:30〜16:30
    【2回目】平成27年 6月10日(水)13:00〜16:30
◇会場:【1回目】ホルトホール302・303会議室
    【2回目】ホルトホール303会議室
◇定員:【1回目】100名(定員になり次第締め切ります)
    【2回目】 50名(定員になり次第締め切ります)
◇受講料(テキスト代含む):士会会員、行政職員 5,000円
              一 般       6,000円
  ※ 使用するテキストは当日受付にてお渡しします。
◇講習内容:「改正建築基準法及び関係政省令等に関する解説」
◇CPD:3単位
◇申込方法・申込先:
    所定の申込用紙に必要事項を記入のうえ、FAXまたはメールでお申込みください。
     FAX:097−532−6635 メール:info@oita-shikai.or.jp
・申込書は下部PDFをご覧ください。

PDFをご覧いただけます  ≫改正建築基準法の解説講習会 案内&申込書

【講習会】「建築士・建築士事務所のための改正建築士法講習会」開催ご案内

更新日:2015/4/3(金)

◆下記の内容にて、講習会を開催します。
 ご参加お待ちしています。

*名 称:建築三会による「建築士・建築士事務所のための改正建築士法講習会」
*日 時:平成27年 5月20日(水) 13:30〜17:00
*会 場:大分県教育会館(大分市下郡)
*定 員:200名(定員になり次第締切ます)
*CPD:2単位
*受講料(テキスト代含む):三会会員及び行政職員 4,000円
              一 般        6,000円
   ※ 使用するテキストは当日受付にてお渡しします。
*講習内容:1)「建築士法の改正の経緯と意義」
      2)「建築士法の改正内容について」
      3)「改正建築士法による設計受託契約等のポイントについて」
*申込方法・申込先:
    所定の申込用紙に必要事項を記入のうえ、FAXまたはメールでお申込みください。
     FAX:097−532−6635 メール:info@oita-shikai.or.jp
・申込書は下部PDFをご覧ください。

PDFをご覧いただけます  ≫改正建築士法講習会 案内&申込書

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